がん治療の一方法として覚えておこう。

 なんと！くそ住重の製品のようだ。が、命が掛かっているので覚えておこう。
どこまで信用できるかは判らないが、保険適用らしいし。
そう言えば、僕の仕事で、かなり失敗したのが、中性子放射設備内物流装置だった。
これは内緒。
本設備には、阪大同輩の安倍氏とか後輩の熊井が関わっていたのだろうか。

進化するがん治療1　日本発・粒子線、世界へ

「副作用も少なく、治療を受けてよかった」。兵庫県に住む佐々木加世子（仮名、70代）は、2019年に口腔（こうくう）がんと診断された。手術で取り切れず抗がん剤治療を受けたが再発。食事も十分にとれなくなった。体調が悪化する中、主治医に勧められたのが「ホウ素中性子捕捉療法（BNCT）」だった。

22年1月、関西BNCT共同医療センター（大阪府高槻市）で治療を受けると腫瘍は2～3カ月で消えた。その後は再発せず通院しながら経過観察を続ける。食欲も戻り「リハビリや体力づくりのウオーキングに精を出している」とほほ笑む。

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BNCTは世界の最先端をゆく日本発の粒子線治療技術だ。がん細胞がホウ素を取り込む性質を利用し、ホウ素と中性子の核反応でがん細胞を破壊する。治療は1時間弱で基本的に1回ですむ。

高い効果と患者負担の軽さから従来の手術や放射線、抗がん剤、免疫療法に続く、がん治療の「第5の選択肢」として注目される。近年は米国や英国、アルゼンチンなど各国で開発が進み、日本のシステムが中国に導入されることも決まった。

だが実用化までの道は平たんではなかった。BNCTは当初、中性子を生み出すために原子炉を使っていた。原子炉の利用は核物理学などが中心で「（医療用に使えるのは）1年でわずか4～5日。予算も限られ物理学者や医師、企業研究者が知恵を絞る毎日だった」。大阪医科薬科大学BNCT共同臨床研究所所長の小野公二は振り返る。

研究は米国で1950年代に始まり、京都大学は70年代に参入。91年に京大にいた小野が引き継いだが「成果の見えない地味な日々が続いた」。

転機は2001年に訪れた。「打つ手がないがん患者がいる」。大阪大学から連絡が入った。耳の近くの腫瘍を切除し放射線治療を施したものの再発。有効な抗がん剤もなかった。「何とかできないか」。小野はBNCTの利用手続きを急いだ。

粒子線をあてると、腫瘍は目に見えて縮小した。患者は日常生活を送れるまでに回復。その経緯は国際学会で発表され、問い合わせが相次いだ。

小野は、多くの患者が利用できるよう医療機器としての実用化を目指した。だが厚生労働省の回答は「ノー」。原子炉は医療機器として認められないとの理由だった。

そこで考えたのが原子炉のかわりに加速器を使うアイデアだ。住友重機械工業に持ちかけ、07年から共同研究を開始。20年に世界で初めて薬事承認を取得した。現在は大阪府と福島県の2カ所で保険適用の治療が受けられる。

小野が見据えるのは次のステップだ。「出力をあげれば照射時間を短縮できる」「薬剤を改良し副作用を軽くできれば」。患者の負担軽減に向けたアイデアは尽きない。

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がんを巡る治療技術が急速に進化する中、変わらぬ課題もある。治療と仕事の両立だ。厚生労働省がまとめた「全国がん登録」（2019年）によると、1年間にがんに罹患（りかん）した患者は約100万人。その約4分の1は20～64歳だ。国立がん研究センターによると、仕事を持つがん患者の約5割が休職・休業し、約2割は退職・廃業を迫られている。

闘病と仕事の両立を支援する制度を大幅に拡充したのが伊藤忠商事だ。保険適用外の先進医療を自己負担なしで受けられるほか、社員が死亡しても子どもの教育費は大学院修了まで補助する。岡藤正広会長は「就職先は人生を託すところ。業績だけでなく社員の健康を気遣うバランスのとれた企業を目指す」と語る。

きっかけは岡藤が17年、がん闘病中の社員から受け取ったメールにある。休職制度などへの謝意とともに「伊藤忠が一番いい会社です」とあった。だが数週間後に社員は帰らぬ人となる。

「社員ががんになったら自分の家族が闘病しているつもりで臨みます」。岡藤は全社員にメッセージを送り支援制度を拡充した。現在、年約10人の社員が利用する。「いつどうなるか分からない。皆、あすは我が身だ」。岡藤の偽らざる思いだ。

（敬称略）

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不治の病とされたがん。技術進化で治療は大きく変わりつつある。研究機関や企業、患者の最前線の動きを追った。