トリチウム放出

 津波の高さ推定や、津波被害後の対応の失敗で原子炉は溶解したのだが、これらの経過で、東電、特に現場所長の不適切な対応は厳しく糾弾されるべきだが、それは別として、トリチウム水の放水でも、東電と政府は、その対応で糾弾されるべきだろう。凍土壁なんぞと防水効果なしの対策でなく、コンクリートや遮蔽版で地下水を遮断しなければ、放射能発生の源である原子炉残渣除去そのものが何十年経っても出来ないから、放射能水は際限なく発生する。コンクリート壁や遮蔽板は現在の技術で確実に出来るのに、誰もこれを指摘しない。不思議な国だ日本は。 そもそも凍土壁なんぞと、成果の明確でない技術の実験と実施に、大金を投じることすら信じられない。凍土壁が失敗であることを隠して、それゆえに、防水が確実な擁壁や遮蔽板を実施せず、結果として、放射能水はどんどんと増加している。 なお、トリチウム放水について中国が日本を糾弾しているが、この対応でも日本政府は何とも情けない対応だ。政府は、中国が多数回の核実験をして、しかも技術が低かったので、大量の放射能を世界中にまき散らしたことや、その放射能総量や放射能の構成を報道して、わが国を擁護すべきだろう。 僕が小学校高学年の頃に、中国が原爆実験に成功して、次から次にと実験をした。雨が降るごとに大量の放射能が検出されたので。米国も実験を続けていたが、これは、遠洋漁船に被害をもたらしたが、直接には日本には降下しなかった。 加えて、中国産コロナウイルスは、日本のみならず、全世界にすさまじい害悪を流したが、それについても中国は何らの謝罪もしていない。

2023年秋の畑

 今年は、オクラは見事に育った。植えすぎで困ったほどだ。
ナスとピーマンは、初期の堆肥が少なすぎたようで、そこそこ出来るだけだ。ダイソーのナスの種からの方が、むしろよく出来た。が、多すぎる出来ではないのでまぁ良しとする。ミニトマトとキューリは出来過ぎて困ったの4だ。
つるありインゲンは、昨年と同様に全くできなかった。暑すぎたのだ。つるなしインゲンとすべきだった。
さて、いつも混乱するのが秋作物だ。
今年は特に暑いので、夏撒きのブロッコリーを撒く時期を間違ってしまった。でも、８月半ばに撒いても、暑さで発芽しなかっただろう。そこで、苗を４株買い、８月２７日に植え、今日２８日にポット種蒔きした。同時に、白菜、キャベツをポット撒きした。夕方に、大根の種を畑に撒く。レタス、春菊、ニンジンは、発芽温度が２０～２５度なので、９月に入ってから撒く、ニンジンは畑巻きで、他はポット撒きだ。
ブロッコリーの苗購入を追加する予定だ。

9/3には、キャベツ１6株、ブロッコリー追加6株を植え付けた。全て黒マルチをしてトンネル網掛をした。

9/4から降雨なので、9/3に施肥後日よけ黒マルチをした畝の黒マルチを捲り上げて雨を受けれるようにした。施肥後10日以上は経っているのでいつでも種をまける。但し雨後の日射を避ける方法を考えねばならない。なお、白菜用畑は、キャベツ用マルチの延長先なので、捲り上げ出来ず、黒マルチのままで穴あけして雨水が入るようにして、全面をトンネル網掛けとしている。種植え後、強雨に種が流されないように、必要なら、透明マルチをトンネル網の上に掛ける予定だ。
ニンジン、レタスは施肥後10日経った畝に、黒マルチを戻さずにばらまきして、トンネル網掛とする。日射が戻る前に、網の上に黒マルチか黒網で日よけを作る。

9/14~9/18まで大阪に居る間にも、３５度並みの高温で、その間に、ポット苗を黒マルチ畑に移植したものは、ほぼ虫に食われたり、枯れてしまった。ニンジン・レタスについては、レタスの僅かの発芽を除いて枯れてしまった。ポット植えも畑撒きも、３５度程度の高温化では無駄だと思い知らされた。
結局は、9/21以降の30度以下の気温を待たねば、種まきは無意味ってことだろう。購入苗を植えた分は日陰カバーの効果もあって無事であった。しかし、購入苗も生長点辺りがしょくされるようだ。つまり、
黒マルチに移植したポット苗は、黒マルチの下に住み込んだコオロギの餌にされていることが判った。コオロギには、酢水や石灰、灰も効かないと思える。つまり、秋苗を黒マルチに植え付けることは出来るだけ避けるべきようだ。

またまた宇宙について

 我々の宇宙の成り立ちだが、宇宙の全エネルギーや物質の、９５％がダークエネルギー（７５％程度）とダークマター（２５％程度）で成り立っていて、それらは、今のところ、我々には感知不能である。我々が認知できる物質やエネルギーガ我々の宇宙の５％なんて、なんで、こんな馬鹿なことになっているのかを考えてみたい。
我々の宇宙を構成する素粒子は殆どが回転しているのだが、その回転に奇妙な動作が見られる物がある。ある方向に現れる頻度には周期性がある筈なのだが、その周期に、乱れが生じるのだ。その解釈として、その乱れた瞬間は、他の次元に存在していると考えられるわけだ。つまり、我々の感知できる3次元とは別の次元が同じ空間に存在していると考えられるわけだ。素粒子は回転しながら別の次元にも顔出ししている可能性があるのだ。
で、僕の言いたいことは、ダークマターやダークエネルギーは、我々の存在し感知できる次元とは別の次元に存在していて、エネルギーの存在や物資の存在は、我々の宇宙の一部であるものの、我々の感知できない次元に存在すると考えられる。かくすれば、この奇妙な物の存在を説明できると思う。
ところで、ダークエネルギーは宇宙が膨張するために必要なエネルギーとして考えられる大量のエネルギーなのだが、なぜ、我々の次元に放出されず、我々の感知できない次元に放出され続けているのだろうか？それについては、また考えることにする。

マイナンバーカードの混乱

 政府のＤＸ化は全くうまく行かない。コロナ騒動で露呈したいろんなプログラムの欠陥は止むことがない。実は、殆どの日本企業も同様の事態だ。上層部は、何々についてのＤＸ化を進めろと官僚若しくは部下に命令すれば全てが出来上がると勘違いしている。それが日本の現状だと思う。命令された官僚や部下は、特にDX案件に関しては、まともな見積もり仕様書を作ることも出来ないから、コンサルタントや富士通やNECのような企業に見積仕様書作成すらも作成依頼する。コンサルタントにもまともな能力はないから、企業に依頼する。この時点でもう納入業者は決まっているから、納入業者は遣りたい放題に仕事をする。実施金額の査定は、概ね、プログラムの長さに単価を掛けたものになるから、業者はプログラム長さを冗長にして、見積もり金額に合わせるわけだ。従って、プログラム長さは単純明快ではなくて複雑で長くすることになる。こうすれば、メンテナンスの見積もりに際して他社が参入できないようにも出来る。かくして、省庁ごとの業者分けが出来て業者には都合が良いのだ。
このような状況を本気で解決しようとする政治家も官僚もいないから、というか、そもそも、その気力も能力も無いから、日本の政治システムでのDX化は殆ど不可能に近い。加えて企業側でも同様の事態となっているので、日本企業もまた、DX化は進まない。

住重物流部隊での、和田氏、亀田氏、谷口氏等のようなDX化に会社内生命を掛ける人間が存在しないとDX化は実現しないようだ。彼ら自身がプログラムを作るわけではないが、計算とか業務の流れを身を持って知る人材だ。そうしてさような人間は組織では出世できないのだ。管理職研修会では、「自分で遣るな、部下にやらせろ」と教えられるので、実務にもDX化にも管理職が自ら携わることはない。そんな管理職の下ではどんなプログラムが出来るのだろう。日本の会社では、概ね、「会社での出世は、運、鈍、根で決まる」なんて言ってる人間が出世するわけだ。
そんな事情で、冗長で複雑なプログラム作成が日本のソフト会社の習性となっていて、その実情が以下に掲載されている。

混乱マイナンバー3　まさにスパゲティコード

迫真

2023年8月3日 2:00 [会員限定記事]

5月2日夜、しんと静まった川崎市役所庁舎。唯一明かりがともるサーバールームに、情報端末の操作キーをたたく乾いた音が響いていた。富士通子会社、富士通Japan（ジャパン、東京・港）のIT（情報技術）エンジニアたちだ。

同日朝に同市のマイナンバーカードを使った証明書交付サービスで他人の戸籍謄本が交付された。個人情報流出の報告を受けた戸籍住民サービス課長の大貫久は、住民票や印鑑証明書などあらゆる証明書交付サービスを急ぎ停止した。「なんとしても原因を突き止めてほしい」。富士通に早期改修を要請した。

誤交付は8つの自治体で発生した。富士通製システムには複数の利用者からの申請が重なると、印刷の順番を取り違えるという欠陥があった。

IT技術者の会合では富士通製システムの複雑さが関心を集めた。「まさにスパゲティコードだ」。立命館大学教授の上原哲太郎は、命令処理の流れが麺のように絡み合って不良が起きても把握がしにくいプログラムだと指摘する。

国の指示で富士通は123自治体のシステムを総点検した。コンビニ交付システムを手掛ける約50社も点検を指示され、業界全体に動揺が広がった。

6月26日開催の富士通の株主総会で、社長の時田隆仁は「マイナンバーへの不信につながった」と謝罪し事態の収束を図った。だが2日後、福岡県宗像市で住民票誤交付が起きた。

29日夜、東京・港区の富士通本社に経営幹部が集まった。「多数の自治体で改修漏れの可能性がある」。衝撃の報告に皆押し黙った。富士通は高負荷環境下で起きる不良など一部のプログラムミスだけを改修していた。現場が把握する不良は複数あったが、富士通全体で共有する仕組みがなかった。システム全体の抜本改修を見送っていた。

「これは凡ミスだ」。経営陣は非中核事業売却などを優先し、事態が深刻化するまで誤交付問題を軽視した。場当たり的な対応の根元には企業統治の不備が潜む。「現場のミスを管理する機能が富士通グループ全体で働かなかった」。7月27日の決算会見で最高財務責任者（CFO）の磯部武司は反省した。

富士通製システムには全体の約6割にあたる76自治体で何らかの不良があったことが判明し、富士通は改修を余儀なくされた。デジタル行政への不信払拭には信頼あるITシステム構築が不可欠だ。