記事によれば、僕の所属した事業は切り捨てられた様子だ。腹が立つ。
つまり、新聞記者の目からすれば、既に、僕の属した運搬機・自動倉庫・廃棄物処理設備などは、存在価値が無いらしい。実に腹立たしい。
しかし、外部から見ればそうなのだろう。その原因は、住友重機械の進路を決める指導者たちに、自信も信念も無いからだろう。住友重機械で指導者となるのは、上のご機嫌伺をする連中ばかりで、そのような連中は、上に引き上げられた時にも、そのレベルでしか仕事が出来ないと言うか、そもそも、まともに稼げる人間は、この会社では出世できないのだ。
新聞記事となる半導体装置にしても、そもそもの担当者は、阪大の後輩で、人との付き合いより仕事に熱中する男で、本社からは極めて評判が悪かった。結果としては、仕事より本社の受けが良い人間が置き換えられた。
僕にしても、搬送設備については海外進出の夢があったが、当時の事業部長は人事出身でしかも、ボルチモアのコンテナクレーンが大赤字になったことで、海外進出に恐れをなして、以降、住重の海外進出はほぼ終わりになってしまった。その大赤字の最中に、僕のあの案件でのインド製作を採用できたなら、搬送設備に新しい道が開けたと思うのだが、海外事業に恐れをなした事業部長が反対して終わってしまった。あれが、搬送設備の将来への分岐点になったと思う。もし、円高時代を海外案件での海外製作で切り抜け生き延びたなら、今のこの円安時代に突入して世界を制覇できただろうと思う。
ただ今になって考えると、事業部長の反対に対して引き下がらず、僕の計画の成算を十分に説明すべきであったと思う。そう思うだけの調査と根拠を僕は持っていた筈だ。
だが他方で、事業部長に期待される能力とは、若造であった僕を越えるようなものであるべきで、人事出身のボンクラであってはならないのが本筋ではあり、それが住重の限界とも言えるだろう。
姉と兄の現状
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僕の高校時代
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僕の蓄財法
志水勇の旅行記
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住友重機械、秘めた企業価値1兆円
足元は3割下回る 半導体装置が切り札に
住友グループの源流、別子銅山（愛媛県新居浜市）で使う機械の工場として1888年に産声を上げた住友重機械工業。事業を広げるなかで強みが見えにくくなり、企業価値は理論値の7割にとどまる。実はある半導体製造装置の分野で世界最大手の牙城を崩せるほどの実力もある。半導体銘柄への転身を図れば、企業価値の毀損を脱する可能性も秘める。
「一般商船の建造の新たな受注は2024年度以降止める」。下村真司社長は2月の決算説明会でこう語った。別子銅山での機械工場と並んで祖業の一つとして続けてきた造船事業から撤退することを決めた。「株式市場に事業再構築への本気の姿勢を示す」（同社）狙いがあった。
国の防衛費拡大などを背景に重工各社が株価を上げるなか、住友重機械の上昇率は相対的に小さい。同社は機械の動力伝達に使う変速機・減速機、建設機械など幅広い事業を手掛ける。業界では複合経営ゆえに企業価値が割り引かれる「コングロマリット・ディスカウント」のきらいが少なからずあるが、同社での影響は深刻だ。
複合企業の企業価値分析に使う「サム・オブ・ザ・パーツ（SOTP）法」で理論価値を出すとその影響が浮かび上がる。日経バリューサーチのデータを活用し、各事業の営業利益と、それぞれの事業が属する業界内で事業価値（EV）が利益の何年分に当たるかを示すEV/営業利益倍率を掛け合わせ事業ごとの理論価値を導き出した。
試算した事業価値の合計は1兆円に迫る。株式の時価総額（12日時点、5831億円）に、純有利子負債を加えた企業価値は6497億円となり、3割下回る。企業価値は各事業の相乗効果を生み出すどころか事業価値の合計にも満たない。
企業価値を損なっている証左は他にもある。PBR（株価純資産倍率）は三菱重工業（2.4倍）や川崎重工業（1.4倍）などで1倍を超えるのに対し、0.9倍にとどまる。
コングロマリット・ディスカウント解消のカギを握るのが、同社が手掛ける「イオン注入装置」と呼ばれる半導体製造装置だ。電気を帯びさせてイオン化した原子や分子を半導体の基板となるシリコンウエハーに注入し、ウエハーに半導体としての電気的な特性を与える工程を担う。
市場調査会社グローバルインフォメーションによると同装置の世界市場は30年に113億5000万ドル（1兆7000億円程度）と22年の2.3倍となる。
実は住友重機械はイオン注入装置の世界シェアで半導体装置の巨人、米アプライドマテリアルズ（AMAT）などに次ぐ3位。シェアは6～7割のAMATに対して1割だが、スマートフォンなどに使うイメージセンサー用では過半のシェアを占める分野がある。
稼ぐ力は高い。23年12月期の連結営業利益率は7%で、そのうち傘下で事業を手掛ける住友重機械イオンテクノロジー（SMIT、東京・品川）の利益率は20%に達する。試算によると事業価値は約2600億円に及ぶ。岩井コスモ証券の斎藤和嘉氏は「用途によってはAMATのシェアを奪える。実現すれば評価もあがる」とみる。
2月、26年12月期まで3年間の中期経営計画をまとめた。連結営業利益で1000億円（前期743億円）、事業活動に投じた資金を使い効率よく利益を上げているかを示す「投下資本利益率（ROIC）」で8%（前期7%）を目指す。「まずPBR1倍へのシナリオは示された」（大和証券の田井宏介氏）と評価する声もある。
だが資本コスト経営の徹底は欠かせない。住友重機械は資金の出し手である株主や債権者が期待する最低限のリターン「加重平均資本コスト（WACC）」を6～8%と見込む。30年12月期までに全事業のROICでWACCを上回る目標を掲げるが、プラントなど一部で目標を下回る状況が当面続き、及第点にとどまる。
半導体装置を巡っては「事業を切り出し上場すれば注目される。他の事業と同じ会社で抱えるのは残念」（半導体セクターの証券アナリスト）と皮肉る声もある。
「重機械」の名を捨て半導体銘柄になるくらいの覚悟で資本を傾斜配分することが、真の企業価値への近道かもしれない。
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